Guides-経済

貿易

貿易」の項を参照。

インフレ(インフレーション)

インフレ」の項を参照。

Center Of Trade(交易センター)

 Center Of Trade(CoT)は経済の中心となる。以下のような利点がある。

  • CoTに外国の商人がやってくると、商人の人数に応じてTrade Tax(貿易税)が月収に入る。
  • CoTおよび隣接する州に、人口増加率ボーナスが付く。
  • 自国のCoTだと商人を送り込むときに費用や競争力の点で有利、よって利益を上げやすい。
    • さらにTrade Embargo(貿易拒否)を上手く使うとますます利益が上がる

 アフリカや南米、東南アジアなどのあまりヨーロッパ諸国に知られてないCoTを併合して、さらにその CoT を知っている周辺国も全部滅ぼす or 貿易拒否すると、CoTを完全独占できて、巨額の利益を得られる。

(ただし1.07以降では、寡占状態にあり商人の数が少ないCoTは衰退していくようになった。)

戦争税(War Taxes)

(詳しくは戦争税の項を参照。)

戦争時に使用でき、効果は6ヶ月間続く。v1.09においての影響は

であり、旧バージョンと比較して使いどころが難しくなっている。開始早々からオスマンとの戦争を迫られるビサンツや、海軍が壊滅し早急な立て直しが迫られる場合などに適用があるだろう。

また、18カ月の国庫投入と戦争税+6カ月の国庫投入によるインフレ率上昇値は、1.5%と どちらも同じだが、税収の比率の高い場合や異宗教・異文化の領土が多い場合、戦争税の方がより高い収入を得られる可能性がある。

EU2ACにおいては戦争税のペナルティが安定度-1・反乱リスク+1に過ぎないため、安定度コストの少ない国においては低リスクで収入が激増する場合がある。

軍隊の維持費について

手持ちの現金がある場合は、毎月の軍維持費はそこから支払われる。手持ちの現金がゼロの場合は、毎月の軍維持費は技術投資(≒月収)を削って支払われる。

そのため、月収>軍維持費のうちは、手持ち資金がゼロでも借款せずに続行されるが、月収<軍維持費となると強制ローンを受けることになる。

たとえばすでにローンを抱えている状態で手持ち現金が底をつき、月収<軍維持費+毎月の利子、という状況になれば、やはり強制ローンを受けることになる。

ちなみに、軍隊のサポートリミットは強制ローンするかどうかに関係なく、単にこれを超えると軍隊の維持費が激増し、強制ローンに入りやすくなるというだけ。逆にサポートリミットを越えていても、軍維持費とローンの利子の合計が手持ち現金や月収から支払える範囲内であれば強制ローンにはならない。

商人

商人」の項を参照。

破産

破産」の項を参照。

産物

産物」の項を参照。


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Last-modified: 2006-08-13 (日) 10:06:19